非特異的腰痛症について正しく理解する

非特異的腰痛症（いわゆる腰痛症）について、わかりやすく解説していきます。

腰痛の原因を探る診断の流れ

医師が腰の痛みを検査する場合は、まず最初に単純X線撮影を行い、骨折などの所見が見当たらないか、脊椎に変性がないかを確認します。

次に神経症状の有無を確認し、もしも感覚障害や筋力低下、反射異常など、神経障害が認められるようならMRI撮影を行います。

単純X線では神経や軟部組織が映りませんので、MRI撮影にて神経の圧迫（椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症）があるかを確認します。

神経症状がない場合でも、急性腰痛で圧迫骨折が疑われるケースではMRIを撮影し、椎体に異常信号がないかをチェックしていきます。

ここまでの画像検査で問題が認められず、腰痛を起こしている原因組織が特定できない場合に非特異的腰痛症となります。

整形外科疾患以外の腰痛症

前述した診断の流れは、あくまで一般的な整形外科疾患に伴う腰痛であることを仮定した場合の鑑別方法です。

しかし実際には、がんの脊椎転移や内臓障害（腎臓や膵臓）でも腰痛は起こるため、それらの疾患は確実に鑑別する必要があります。

そのために提唱されている方法がレッドフラッグサインであり、以下の７つの項目のどれかに該当するようなら精密検査を行います。

1. 20歳以下または55歳以上
2. 時間や活動性に関係のない腰痛
3. 広範囲に及ぶ神経症状
4. 原因不明の体重減少
5. 癌、ステロイド治療、HIV感染の既往
6. １ヵ月以上改善のない腰痛
7. 発熱

上記に該当する場合は、重篤な疾患が隠れている可能性が考えられるため、血液検査などの精密検査が必要となります。

非特異的腰痛症の概要

腰痛の約85％は非特異的腰痛症（原因不明）といわれたりしますが、現在ではこの表現は全く正しくはありません。

そもそもこの認識が広まったのは、2001年のリチャード・A・デイヨらの論文が発端といわれています。

彼はプライマリケア医だったこともあり、「正確な病理解剖学的診断を行うことができない腰痛」を全て非特異的腰痛症という分類でまとめました。

日本でも医師が腰痛患者に実施する検査は概ね決まっており、①問診、②画像検査（単純X線やMRI）、③徒手的な神経検査の３つです。

しかし、この３つの検査だけで特定できる腰痛症は全体の15％程度であり、その他の原因を特定することはできません。

なぜ残りの85％の腰痛の原因を精査して特定しないのかと思ったかもしれませんが、ここにも理由が存在します。

前述した検査で発見できる15％というのは、重大な症状を引き起こす可能性がある腰痛症であるため、確実に鑑別する必要があります。

それに対して、残りの85％の腰痛は重篤な症状を引き起こすことはありませんし、患者の80％は３ヶ月以内に自然治癒します。

そのため、医者が忙しい時間をつかって、わざわざ原因組織を特定する必要がないというわけです。

それが結果的に腰痛の85％は原因がわからないといわれる所以になっており、腰痛症を軽くみられることにつながっています。

非特異的腰痛症を鑑別する

2016年に鈴木らは、山口県における腰痛を主訴とする外来患者320人を対象に詳細な身体診察と診断的ブロックを行いました。

その結果、腰痛の原因は以下の割合だったことを報告しています。

診断名	割合
原因不明	21.6%
椎間関節性腰痛	21.3%
筋・筋膜性腰痛	17.5%
椎間板性腰痛	12.5%
脊柱管狭窄症	10.9%
椎間板ヘルニア	6.9%
仙腸関節腰痛	5.6%
椎体圧迫骨折	3.1%
感染症	0.3%
心因性腰痛	0.3%

以上の結果から、純粋な非特異的腰痛症（原因不明）は20％ほどであり、腰痛の80％は診断可能であるといえそうです。

Naritaらは、大学運動部に所属し、腰痛を主訴に来院したアスリート63名の下人を分類した結果、以下のような割合だったことを報告しています。

診断名	割合
椎間関節性腰痛	47.2%
仙腸関節腰痛	18.1%
筋・筋膜性腰痛	13.9%
椎間板ヘルニア	12.5%
椎間板性腰痛	6.9%
原因不明	1.4%

これらのことから従来の非特異的腰痛症は、①椎間関節障害、②筋・筋膜性腰痛、③椎間板性腰痛、④仙腸関節障害の４つに分類できます。

1. 椎間関節障害
2. 筋・筋膜性腰痛
3. 椎間板性腰痛
4. 仙腸関節障害

それらの症状と治療法については、ここだけで説明すると長くなるので、上記のリンク先から読んでいただけると幸いです。